企業文化には、従業員のモチベーションを高めたり、組織の一体感を強めたりとさまざまな効果があります。ただ、企業文化は目に見えないものだからこそ、醸成が難しいと悩む企業も少なくありません。そこで今回は、「企業文化を形づくる要素とは何か」「企業文化を変革するにはどんな方法があるのか」を分かりやすく解説します。

そもそも企業文化とは？

そもそも企業文化とは、どのような意味なのでしょうか。
似た言葉である「組織文化」「企業風土」「社風」との意味の違いも踏まえて、解説します。

1）「企業文化」の意味とは？

企業文化とは、企業と従業員の間で形づくられる価値観や行動倫理のことです。例えば、「協調性やチームワークを重んじる」「イノベーションや起業家スピリッツを大事にする」「顧客第一主義に徹する」などが挙げられます。こうした企業文化は対外的なイメージにも影響を与えるため、計画的に形成に取り組む姿勢が大切です。

2）似ている言葉1「組織文化」との違いとは？

組織文化とは、組織内で共有されている価値観や行動基準、ルールのことを言います。企業文化が「企業全体」で形成されるのに対して、組織文化は「組織とその構成員の間」で形成されるのが特徴です。つまり、組織の違う「営業部」と「経理部」であれば、同じ企業であってもまったく別の組織文化を持つ可能性もあります。

3）似ている言葉2「企業風土」との違いとは？

企業風土とは、企業内で代々受け継がれてきた価値観や行動様式のことです。一見「企業文化」と同じ意味にも見えるのですが、大きく2つの違いがあります。ひとつは、外部の影響を受けるかどうかです。企業文化の場合は社会や経済の動きに左右される場合もあるのに対し、企業風土は企業に深く根付いたものなのであまり外部の影響を受けません。また、もうひとつの違いは、意識的に醸成できるかどうかです。企業文化の場合は意識的に形成できるのに対し、企業風土は世代を超えて承継されてきたものなので、意図的な変更が難しいと言えるでしょう。

4）似ている言葉3「社風」との違いとは？

社風とは、従業員が自社に対して抱くイメージや、社内で感じる雰囲気のことを言います。例えば、「体育会系な会社」「従業員同士の仲が良い雰囲気」といったイメージです。企業文化と同義で使われることもありますが、企業文化は「ルールや価値観」を意味するのに対して、社風は「雰囲気や空気感」の意味合いが強いと言えるでしょう。

企業文化を形成するメリットとは？

企業文化を形成することで、企業にとってどのような良い影響があるのでしょうか。
ここでは、大きく5つのメリットを紹介します。

1）従業員の意思決定が早まる

企業文化が明確ということは、従業員の行動基準が明らかになっているということです。つまり、判断に迷ったときも、誰もがすぐに意思決定できるようになります。例えば、「顧客第一主義」の企業文化が根付いた企業であれば、トラブルが起こった際も顧客目線ですぐに解決策を考え、行動に移すことができるでしょう。このように組織内の意思決定を早めることで、時間のロスをなくしたり、ビジネスチャンスの喪失を防いだりできます。

2）従業員のモチベーションが上がる

企業文化が明らかになることで、従業員が「誰のために・何のために働けばよいか」を理解できるようになります。例えば、「事業を通じて社会に貢献する」「顧客の満足度が第一」といった企業文化が醸成されていれば、仕事の方向性も明確です。従業員一人ひとりが仕事の意義を実感して働けるようになれば、自然とモチベーションも高まるでしょう。結果として、組織全体のパフォーマンス向上や離職率の低下といった効果も期待できます。

3）組織の一体感が強まる

規模の大きなプロジェクトを進める際には、個々の能力やパフォーマンスはもちろんのこと、組織のチームワークも非常に重要です。その点、企業文化が明らかになっていれば、組織のなかに共通の指針・判断軸ができます。結果として、組織が同じ方向を向いて作業できるようになるため、チームワークも発揮しやすくなるでしょう。

4）他社との差別化につながる

企業文化は、そのまま商品やサービスの特色にも反映されます。例えば、「革新性」や「新規性」を何より重んじる会社であれば、市場内に今までになかった商品を生み出しやすくなるでしょう。また、「品質管理を徹底する」という企業文化の根付いた会社であれば、品質の安定感がユーザーからの評判につながるかもしれません。このように企業文化によって他社との差別化を図れるようになれば、結果的に業績にもつながりやすくなります。

5）採用のミスマッチを減らせる

求職者にとっては、給与や休日の多さだけでなく、企業の文化・風土も会社選びの判断軸になります。求職者のなかには、たとえ給与が良くても、企業文化に魅力を感じられなければ入社を断念する人もいるでしょう。企業文化は、優秀な人材を集めるためのアピール材料にもなるのです。また、企業文化を求職者に周知できていれば、入社後に「こんな会社だとは思わなかった」と思われる心配もなく、ミスマッチも防ぐことができるでしょう。

企業文化を形成する“8つ”の要素とは？

企業文化は、具体的にどのような要素で形成されるのでしょうか。
ここでは、大きく8つの要素について解説します。

1）使命／ミッション

ミッションとは、事業活動を通じて果たすべき役割・使命のことです。内容は企業によって異なりますが、一例として「食で世界を豊かにする」「ITを通じて顧客の課題解決を図る」といったものが挙げられます。企業としての使命や努力の方向性が明らかになることで、企業文化もより具体的で分かりやすいものになるでしょう。

2）企業理念／ビジョン

ビジョンとは、企業として目指すべき理想の姿や目標のことです。例えば、「外食産業で日本シェア第一位になる」「日本だけでなく世界で戦える企業になる」などの内容が挙げられるでしょう。事業活動の最終的なゴールを明確にすることで、従業員の行動や考え方も変わっていき、それが企業文化の方向性として根付いていきます。

3）価値／バリュー

バリューとは、企業が社会や顧客に対して提供できる価値、または事業活動で大切にしている価値観のことです。例えば、「品質の高い製品を提供する」「ユーザーの期待を超えたサービスを提供する」などの内容が挙げられます。バリューが明らかであれば、従業員の行動指針にもなるため、より確固たる企業文化が形成されるでしょう。

4）歴史／ストーリー

ストーリーとは、企業が創業から積み重ねてきた歴史や創業者の想い、商品・サービスが開発された背景などのことです。企業文化は一朝一夕で形成されるものではなく、受け継がれてきた歴史や物語も色濃く反映されます。そのため、企業文化を醸成するために、創業からの歴史を従業員へ定期的に伝承していく姿勢も大切でしょう。

5）慣行

従業員の日々の行動や習慣も、企業文化の形成に影響を与えます。例えば、従業員一人ひとりが普段から製品の品質を細かくチェックするように心がけていれば、「品質第一」の企業文化が根付いていくでしょう。企業文化に沿った行動を従業員に起こさせるには、報酬制度や評価制度などの“ハード面”から調整することも大切です。

6）人材

企業はひとつの法人格である一方で、従業員という個人の集まりでできています。そのため、個々の従業員が持っている仕事への価値観や想い、人生観、ワークスタイルなども企業文化に影響を与えるでしょう。だからこそ、企業文化をスムーズに形成するには、ミッションやバリューに共感できるような人材を採用することも大切です。

7）土地

オフィスの立地やオフィス内のレイアウトも、企業文化に影響を与えることがあります。例えば、都心のビルが立ち並ぶ場所と郊外の自然あふれる場所では、働く人たちの意識や価値観も変わってくるでしょう。また、座席の配置が固定かフリーアドレスかによっても、コミュニケーションの頻度やワークスタイルが変わります。どのような企業文化を形成したいかに合わせて、最適なオフィスの場所やレイアウトを選択することが重要です。

8）外部環境

企業文化は、社内の要素だけで形成できるとは限りません。景気や経済状況、法令の改正、業界のトレンドなどによっても影響を受けます。外部環境の変化に合わせて、企業文化の方向性を柔軟に適応させる姿勢も大切です。

企業文化を変革する“7つ”の方法とは？

企業文化を変革するためには、企業としてどのような取り組みをすればよいのでしょうか。
ここでは、大きく7つの方法について解説します。

1）現状を分析する

企業文化を変革するためには、大前提として自社の企業文化を知っておく必要があります。そのため、まずは「自社でどのような企業文化が醸成されているか」「自社で重視されている価値観とは何か」といった現状を調査することが大切です。例えば、社内アンケートや意識調査、ワークショップなどを通じて、従業員に企業文化について考えてもらう機会を設けるのもよいでしょう。現状を把握することで、変革の方向性も決めやすくなります。

2）企業理念やミッションを明らかにする

企業文化を根付かせるためには、企業理念やミッション、バリューを明文化することも欠かせません。会社の考え方や方向性が定まることで、それに基づいて従業員にも行動変革を促せるようになります。また、企業理念を明文化した際には、社内へメッセージを発信して周知することも必要です。例えば、「理念カード」を発行して従業員に携帯させたり、社内報で広報したりといった施策を展開することで、スムーズに浸透を図れるでしょう。

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3）経営者からメッセージを発信する

企業文化を形成するには、影響力のある人物からメッセージを発信することが効果的です。そのため、トップである経営者自ら、基準となる行動や考え方について従業員へ広報することが大切でしょう。例えば、朝礼や業績発表会で企業文化について触れたり、企業文化を体現できた従業員を表彰したりという取り組みが挙げられます。特に表彰制度は非金銭的なインセンティブとして、従業員のモチベーションアップも期待できるでしょう。

4）採用条件・労働条件・人事制度を見直す

企業文化の変革を図るためには、変革後の企業文化とマッチするような人材を入社させることが重要です。そのため、採用条件に「理念やビジョンの理解度」を加えたり、経営者とじかに面接できる場を設けたりという取り組みも有効でしょう。また、目指したい企業文化に合わせて、人事制度を見直すことも大切です。例えば、企業文化に準じた行動が評価されるような人事評価制度にすることで、従業員の行動も変化させやすくなるでしょう。

5）オフィス環境を見直す

オフィス環境を変えることも、企業文化を変えるための有効な手段です。例えば、生産性や効率を重んじる企業文化の場合は、業務に集中しやすいよう個々の座席にパーティションを設けるのもよいでしょう。柔軟なコミュニケーションを促したい場合は、自由に座席を決められる「フリーアドレス制」にするのもひとつの方法です。オフィスのレイアウトや装飾が変わることで、従業員の働き方が変わり、企業文化にも良い変化が生まれます。

6）経営陣・リーダーが率先して行動する

企業文化については、言葉だけで伝えても従業員に理解してもらえないケースもあります。そのため、会社の上層部である経営陣やマネジメント層から積極的に行動を起こし、企業文化を体現することが重要です。例えば、「顧客第一主義」であれば、顧客を重んじるような行動を管理職が率先してとるようにします。影響力のある人物が手本を示すことで、従業員にも行動変革を促しやすくなり、企業文化にも変革が起こりやすくなるでしょう。

7）社内コミュニケーションを活性化させる

企業文化をスムーズに浸透させるためには、社内コミュニケーションの機会を増やすことも大切です。例えば、企業文化をテーマにしたワークショップを開いたり、経営者と従業員が意見交換できるタウンホールミーティング（対話集会）の場を設けたりするのも有効でしょう。また、社内報やストーリーブック（会社の歴史をまとめた冊子）などのコンテンツを活用することで、従業員により意欲的に企業文化の形成に取り組んでもらえます。

※詳しくは「社内コミュニケーションの重要性とコミュニケーション活性化を実現させるポイント」をご覧ください。

まとめ

企業文化を形成するには、社内のコミュニケーションを円滑にする「インターナルコミュニケーション」の施策が欠かせません。当社では、社内報やブランドブック、ワークショップや社内研修の企画を通じて、社内コミュニケーションの活性化をご支援しています。また、ビジョンやバリューの明文化をはじめ、ブランド戦略の立案から伴走することも可能です。企業文化の形成をご検討の際には、ぜひ当社までお気軽にお問い合わせください。