「組織の求心力を高めるためにビジョンを策定したいけれど、作り方がよく分かっていない」という方も多いのではないでしょうか。ビジョンには企業の将来像や事業の意義を指し示し、社員の士気を高める役割があります。ただし、作り方やメッセージの方向性を誤ってしまうと、社員の納得感が薄いビジョンになり、期待したような効果を得られない可能性もあるのです。

そこで今回は、「現場に浸透しやすく、機能しやすいビジョンの作り方」を5つのステップに分けて解説します。ぜひ自社のビジョンを策定・見直しする際に、参考にしてみてください。

そもそも「ビジョン」とは？

ビジョンとは、企業が事業活動を通じて実現したい将来像のことをいいます。具体的には、「企業として社会にどのような変化をもたらしたいのか」「どのような成長を実現したいのか」などを明文化したものとも言えるでしょう。「将来」の捉え方は企業によってさまざまですが、5年後や10年後などを見据えることが一般的です。

関連する概念に、「ミッション」と「バリュー」があります。ミッションは「企業が日々果たすべき使命」、バリューは「社員が共通して持つべき価値観」のことです。ビジョンも含めて「MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）」と表現することもあります。MVVは企業の方向性を決定づける重要な指針となるので、3つ合わせて検討・策定することが重要でしょう。

「MVV」について詳しく知りたい方は、「ミッション・ビジョン・バリューとは？必要な理由や作り方のポイントを解説！」の記事も合わせてお読みください。

ビジョンを作るメリットとは？

そもそもビジョンを作ることで、企業にどのような利点があるのでしょうか。
ここでは、ビジョンを策定するメリットについて解説します。

（1）事業戦略を立てやすくなる

ビジョンを策定することで、自社の目指すゴールが明らかになります。つまり、ゴールから逆算して目標を決めやすくなり、事業戦略もスムーズに立てられるようになるでしょう。単純に業績だけを追うのではなく、「社会・地域のために何ができるか」を念頭に置けるようになるため、事業戦略の内容もより洗練されたものになります。

（2）組織の一体感を醸成できる

ビジョンが明確になることで、組織に一体感が生まれるのも大きなメリットです。例えば、社員全員が共通の目標を意識して働けるようになるので、チームワークも発揮しやすくなります。また、部署が違っても同じ価値観を持てるようになるので、部署間での意思疎通もスムーズになり、組織全体で高い成果を目指すことが可能です。

（3）ステークホルダーからの信頼を得られる

ビジョンは地域や社会に対して、自社の意義を周知する役割も持っています。「自社が社会にどう貢献できるのか」を端的に伝えることで、顧客や取引先などのステークホルダーから信頼を獲得することも可能です。また、ビジョンに共感する人たちが自社に集まりやすくなり、優秀な人材の獲得にもつなげられるようになるでしょう。

ビジョンの作り方を“5つ”のプロセスで解説！

実際にビジョンを作る際には、どのような流れで行えばよいのでしょうか。
ここでは、ビジョンの作り方を5つのプロセスに分けて解説します。

（1）自社の現状を明らかにする

実現が絶対に困難なビジョンでは、策定しても絵空事になってしまい、うまく機能しない可能性があります。そのため、まずは自社の現状を冷静に分析し、「夢はありつつも地に足のついた」ビジョンにすることが大切です。具体的には、自社の業績や市場内でのポジショニング、事業上の強み・弱み、顧客からの評価やブランドイメージなどを明らかにします。軸となる現在地点が決まれば、その延長として将来像を想像しやすくなるでしょう。

（2）外部環境について分析する

ビジョンは、企業と世の中の“接点”を示すものでもあります。そのため、自社の現状を把握したあとは、自社を取り巻く外部環境の将来性についても分析することが大切です。例えば、「10年後に政治・経済はどうなっているか」「競合他社はどのような戦略で動いてくるか」「将来の顧客はどのようなニーズを抱えているか」などを検討します。すると、自社が市場でとるべきポジショニングや社会に提供すべき価値なども見えてくるでしょう。

（3）未来のありたい姿を想像する

自社の現状と社会の将来像についてイメージしたあとは、それらを照らし合わせ、「自社が5年後・10年後にどうなっていたいか（どうなっているべきか）」について考えます。単に「業績100億円を達成する」といった営利上の目標ではなく、「自社のITシステムで社会を便利にする」といった社会への価値を検討するようにしましょう。自社の意義が明確に分かるような未来像の方が、ビジョン化した際に多くの人から共感を得られます。

（4）ビジョンを言語化する

理想の将来像について検討したら、それを言語化してビジョンに落とし込みます。その際、意識すべきは「誰にでも理解できる言葉になっているか」「キャッチーでシンプルな表現になっているか」です。逆に専門用語を多用したり、格式張った表現にしすぎたりすると、社員や世の中の人たちにスムーズに理解されなくなります。

また、「自社だからこそ言える言葉になっているか」も検討しましょう。例えば、「社会を豊かにする」「世の中に快適を」という言葉は、ともすればどの会社にも言えてしまいます。だからこそ、「誰もが自分らしい仕事に出会える社会をつくる（人材紹介会社）」、「人生100年時代から、健康人生100年時代へ（介護用品メーカー）」のように、“自社の価値”がにじみ出るようなビジョンにするとブランドイメージの向上にもつながるでしょう。

（5）社内外に周知する

ビジョンを策定したあとは、社内外へ周知するために積極的に広報活動をすることも欠かせません。社内への広報であれば、社内報やイントラネットを更新したり、全国朝礼や期初のキックオフイベントで発表したりという方法があります。社外への広報としては、コーポレートサイトの更新やプレスリリースの発行が挙げられるでしょう。できるだけ一大行事として記憶に残るように公表することで、新しいビジョンを強く印象付けられます。

ビジョンを作る際のポイントとは？

ビジョンをより機能しやすく、浸透しやすいものにするには、どのような点を意識すればよいのでしょうか。
ここでは、効果的なビジョンを作るためのポイントを大きく3つ紹介します。

（1）多くの社員を巻き込む

経営層が一方的に決めたビジョンでは、社員の納得感が薄く、現場になかなか浸透しない可能性があります。そのため、ビジョン策定の際は、できるだけ幅広い部署の社員をプロジェクトに加えることも大切です。ビジョンの考案という最上流から社員に携わらせることで、自分事化を促し、策定後の浸透もスムーズにできるでしょう。

（2）インターナルコミュニケーションで浸透を図る

ビジョンを現場へより浸透しやすくするには、インターナルコミュニケーション（社内コミュニケーション）の施策を活発に行うことも重要です。例えば、MVVの浸透を目的とした「社内研修」、経営層と社員がじかに対話できる「タウンホールミーティング」、Web社内報や自社Webサイトなどの「オウンドメディア」などが挙げられます。さまざまなチャネルでビジョンの意義を伝えることで、社員のモチベーション向上にもつながるでしょう。

インターナルコミュニケーション（社内コミュニケーション）について詳しく知りたい方は、「社内コミュニケーションの重要性とコミュニケーション活性化を実現させるポイント」の記事も合わせてお読みください。

（3）時代の変化に合わせて定期的に見直す

現在はテクノロジーの進化や市場の国際化など、社会の変化が激しい時代です。そのため、想定した未来像が古くなってしまい、ビジョンの内容に調整が必要なタイミングもあるかもしれません。だからこそ、ビジョンは一度策定して終わりではなく、定期的に見直し、社会や市場の変化に合わせて方向性を調整することも大切です。

まとめ

ビジョンを策定する際には、自社の事業価値や外部環境の変化について、より客観的に分析する姿勢が欠かせません。社外の第三者からアドバイスをもらうことで、得られる視点もあります。だからこそ、自社の社員だけでビジョンを作るのではなく、マーケティングやブランディング、コンサルティングといった専門企業に協力を依頼することで、より客観的で社会に浸透しやすいメッセージを作れるでしょう。

当社では、創業100年以上にわたって培った印刷ビジネスやマーケティングのノウハウを生かし、企業のビジョン策定を支援しています。MVVの策定だけでなく、その後のブランディングやインターナルコミュニケーションまで一貫して伴走するため、スムーズに社内・世の中へビジョンを浸透させることが可能です。無料で相談を受け付けていますので、ビジョン策定をお考えの際は、ぜひ当社までお気軽にご相談ください。