「優秀な人材の獲得につなげるため、今後は採用広報に力を入れていきたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。実際、採用広報は幅広い層の人材にアプローチでき、自社にマッチする人材を獲得しやすいというメリットがあります。少子高齢化で人材不足が課題となっている今、企業が取り組まなければならない施策のひとつといえます。

そこで本稿では、採用広報をスムーズに始められるよう、採用広報の重要性やメリット、具体的な手法、採用広報を成功させるポイントなどについて、わかりやすく解説します。

そもそも採用広報とは？

採用広報とは、求職者に就職先として自社を選んでもらうための広報活動です。例えば、就職説明会や採用ホームページ、SNSなどで自社の魅力を発信し、応募者の増加につなげます。近年は若手社員の早期離職が問題化しているため、採用広報で実際の仕事内容や組織風土を紹介し、雇用のミスマッチを防ごうとする企業も少なくありません。

採用広報が今注目されている背景とは？

採用広報はなぜ今、注目されているのでしょうか。
ここでは、企業にとって採用広報が必要な理由を解説します。

（1）人材の母数が減っているから

近年は、少子高齢化の影響で生産年齢人口が減少しており、求職者数を求人数が上回る「売り手市場」の状況が続いています。そのため、求人募集をしても応募者が少なく、採用難に陥ってしまう企業も珍しくありません。だからこそ、企業は求職者から「選んでもらう立場」として、積極的に採用広報で情報発信していく必要があるのです。多様なメディアで自社の魅力をPRすることで認知度が上がれば、求職者からの応募を増やすことが可能です。

（2）労働観が多様化しているから

日本では、終身雇用の限界や働き方改革の浸透などによって、求職者を取り巻く環境が大きく変動しています。それに伴って、「出世を目指すより、自分の専門性を生かした働き方」や、「仕事一筋ではなく、プライベートも充実させられる働き方」」を望む人も増え、日本人の労働観が多様化している状況です。そのため、企業も今までどおりの採用手法に頼るのではなく、メディアの幅を広げ、求職者一人ひとりの価値観に沿ったメッセージを発信する必要があるのです。

（3）情報収集の手段が増えたから

近年はインターネットが浸透し、求職者側が情報収集する手段も格段に広がっています。SNSや口コミサイトで入念に企業の評判を調べたうえで、応募を決める求職者も増えているのです。だからこそ、企業側も求職者と親和性の高い「インターネットメディア」での採用広報に力を注ぐ必要が出てきています。こうした背景から、ビジネス系のSNSや採用ホームページなどでの採用広報を始める企業も少なくありません。

採用広報に取り組むメリットとは？

採用広報に取り組むことで、企業にどのようなメリットがあるのでしょうか。
ここでは、主なメリットを3つ紹介します。

（1）応募者の増加

どんなに魅力的な環境が整っている会社でも、存在を知られていなければ応募は集まりません。効果的な採用広報に注力することで、より多くの求職者に自社を知ってもらうことができます。自社の認知度が上がることで、応募を検討する人が増え、応募者の増加につなげられるのが大きなメリットといえるでしょう。

（2）ミスマッチの軽減

入社者のなかには、「こんな仕事内容だと思わなかった」「働き方が想像と違う」という理由で早期離職してしまう人もいます。こうした入社後のミスマッチを回避するためには、採用広報のなかで、自社のリアルな情報を開示しておくことが有効です。採用だけではなく、その後の定着につなげやすくなるのも、採用広報のメリットといえます。

（3）採用コストの削減

有料の求人広告や転職エージェントの活用だけではなく、現在では無料の採用ホームページやSNSなど、採用活動に使えるツールが数多くあります。こうした無料のメディアを積極的に採用広報で活用することによって、採用コストを抑えながら求職者と接点を持つことが可能です。

採用広報の主な手法とは？

採用広報には、具体的にどのような手法があるのでしょうか。
ここでは、5つの代表的な手法とそれぞれの特徴を解説します。

（1）オウンドメディア

オウンドメディアとは、自社で発行・所有しているメディアのことをいいます。例えば、求職者向けに仕事内容や福利厚生を紹介する「採用ホームページ」、IT企業が自社の技術情報を公開する「テックブログ」、社員の働いている様子やオフィス風景について発信する「社内報」などが代表的な手法です。自社で発行するメディアなので、デザインや文章などのコンテンツに独自性を出しやすく、仕事内容や社風をよりリアルに発信できるのが特徴といえるでしょう。社内報について詳しくは、「社内報とは？メリットや効果、企画のポイントを解説」もあわせてご覧ください。

（2）ペイドメディア

ペイドメディアとは、掲載料を支払って利用する有料メディアのことです。例えば、転職サイトの「求人特集コーナー」に自社の求人を掲載する、業界専門メディアに「記事広告」を出稿する、テレビコマーシャルや新聞広告などのマスメディアを活用するといった方法があります。求職者からよく利用されているメディアを選んで情報を掲載することで、自社のことを知らない層にも広く魅力をPRでき、認知度を大きく高められるでしょう。

（3） SNS

近年は、TwitterやFacebook、Instagram などの「SNS」を採用広報に活用するケースもあります。SNSは社員の様子やオフィスの風景を画像付きかつリアルタイムで紹介できるため、求職者に親近感を持ってもらえる可能性が高いでしょう。また、近年はビジネス系に特化したSNSで採用広報を行う企業もあります。ビジネス系のSNSは、転職に興味を持って登録しているユーザーも多いため、アプローチしやすいのが特徴です。

（4）イベント

イベントを開催し、求職者に直接自社の魅力をPRすることも、有効な採用広報の手法です。例えば、就職説明会にブースを出展したり、独自にオンライン会社説明会を開いたりといった施策が挙げられます。オフィス見学会や現役社員による座談会など、オリジナルのイベントを企画している企業も珍しくありません。イベントでは社員を登壇させます。働き方や仕事の面白さについて、現場の社員から語ってもらうことで理解が深まり、求職者の志望度を高められるでしょう。

（5）採用ピッチ資料

採用ピッチ資料とは、求職者向けに公開する会社の説明資料のことです。具体的には、自社のビジネスモデルや業績、組織構成、仕事内容、一緒に働くメンバーなどについて詳細に紹介します。自社の強みだけでなく、あえて弱みも明らかにしておくことで、入社後のミスマッチを防ぐことが可能です。採用ピッチ資料は採用ホームページやコーポレートサイトなどで常時公開することで、求職者に深い企業理解を促進できるでしょう。

採用広報を成功させるポイントとは？

採用広報を実際に行う際には、どのような点に気をつければよいのでしょうか。
ここでは、採用広報を成功させるためのポイントを解説します。

（1）採用ターゲットを明らかにする

採用広報を行う際は、まず「獲得したい人材像」を明確にしておくことが大切です。具体的には、スキルや経歴、志向性、年代など、どのような属性の人材が自社に適しているのかを検討しましょう。ターゲットの人材が明らかになれば、伝えたいメッセージがブレることもなく、ターゲットと親和性の高い施策を選びやすくなります。

（2）自社独自の強みを定義する

採用広報では、採用上の競合企業との差別化を図るために、自社の強みを定義することも不可欠です。例えば、「福利厚生が整っている」「社員同士の仲が良い」「事業の社会貢献性が高い」など、さまざまな角度から検討します。競合企業の求人内容を入念に研究し、「自社だけの強み」をアピールできれば、より多くの応募者を獲得できるでしょう。

（3）ターゲット・目的に適した訴求メッセージを考える

採用広報のメッセージを決める際には、ターゲットと目的に合致した内容を考えることも重要です。例えば、「できるだけ多くの若手人材から応募を集めたい」のであれば、若手人材が魅力に感じると考えられる福利厚生や、仕事のやりがいなどを訴求します。「自社の理念に共感する人材からの応募を集め、入社後のミスマッチを防ぐ」ことが目的の場合は、自社のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）や仕事の厳しさをアピールするのが有効でしょう。採用広報のゴールを見据えながらPRの内容を使い分けることで、より成果につなげやすくなります。MVVについて詳しくは、「ミッション・ビジョン・バリューとは？必要な理由や作り方のポイントを解説！」の記事もご一読ください。

まとめ

採用広報を実施する前には、必ず自社のポジショニングや独自性を理解し、求職者に説明できるよう準備しておく必要があります。つまり、自社の「ブランディング」の方向性を明確にしておくことで、採用広報においてもよりメッセージを発信しやすくなるのです。

当社では、100年以上にわたって印刷ビジネスで培ったマーケティングのノウハウやブランディングの考え方を生かし、さまざまな企業のブランドマーケティングを支援しています。最上流であるブランドメッセージの考案から、採用広報における各種施策の企画・制作まで幅広い支援が可能です。採用広報をお考えの際には、ぜひお気軽に当社までご相談ください。